石連会長、ホルムズ経由の原油調達に否定的　米イラン停戦の脆弱性指摘

石油連盟の木藤俊一会長（出光興産会長）は15日の記者会見で、ホルムズ海峡を経由する原油輸送の再開について否定的な見解を示した。米国とイランによる戦闘終結の覚書が形骸化し「停戦の脆弱（ぜいじゃく）性が浮き彫りになってしまった」と述べた。

中東産原油の重要性自体は強調した。油の性質が日本の製油所に適しているなどとして、海峡を経由せずに運ぶ中東産が今後も主な調達源になるとした。アラブ首長国連邦（UAE）やサウジアラビアはペルシャ湾外や紅海につながるパイプラインの増強を進めており「どう関われるのか検討する」と述べた。

中東以外からの輸入ルートを広げる考えも改めて示した。政府や石油元売り各社は中東情勢の悪化後、米国やロシア極東サハリン、アゼルバイジャンなどから原油を調達した。

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