**老朽ホテル跡地に新たな賑わい創出へ 阪急阪神HD社長、梅田再開発に意欲**

阪急阪神ホールディングス（HD）の嶋田泰夫社長が21日、東京都内で記者会見を開き、大阪の玄関口・梅田エリアにおける大規模再開発構想を改めて強調した。焦点となるのは、老朽化に伴い営業を終えた「大阪新阪急ホテル」など3施設の跡地を刷新する計画。嶋田社長は「梅田の持つさまざまな機能を一つのエリアに集約し、具体的な形にしていきたい」と述べ、商業施設や象徴的なランドマークの新設に強い意欲を示した。

再開発の対象となるのは、阪急電鉄大阪梅田駅周辺の一等地。すでに閉鎖された大阪新阪急ホテルに加え、隣接するビルなど計3施設を一体的に再整備する構想だ。嶋田社長は「着工の時期などは現在も協議中」としながらも、資材費や人件費の高騰が懸念される現状について「だからといって先送りや中止をする段階ではない。粛々と準備を進め、計画を実現させる」と不退転の決意を語った。

また、グループの基幹事業である鉄道運賃の引き上げについても言及した。阪急電鉄と阪神電気鉄道では、設備投資の前倒しに伴う収支悪化を踏まえ、値上げの検討が報じられている。これについて嶋田社長は「安全で快適なサービスを維持・向上させるためには、どうしても先行投資が必要になる。利用者の皆さまには、そのための最低限の負担をお願いしたい」と理解を求めた。

一方、国のリニア中央新幹線計画に関しても、嶋田社長は「早期の全線開業を強く望む」と述べた。JR東海が進める東京―名古屋―大阪間のリニア構想について、「日本の経済力を底上げするためにも極めて重要なプロジェクトだ」と指摘。関西の企業トップとして、国土の大動脈を早期に完成させる必要性を訴えた。

梅田はJR、阪急、阪神、地下鉄が交錯する関西最大のターミナルだが、駅周辺には開発の余地が残るエリアも多い。今回の再開発計画が実現すれば、既存の商業集積と新たな施設が融合し、国際観光都市・大阪のさらなる競争力強化につながると期待される。今後の具体的な設計やスケジュールの公表が注目される。