高齢患者に早期退院迫る病院の現実　受け皿なく「一人で暮らす自信ないよ」

昨年末、神奈川県東部の総合病院。ベッドに横たわった８０代の男性は、２０代の女性看護師に退院の意思を尋ねられ、本心を口にした。「一人で暮らす自信ないよ」。持病の腎臓病の悪化で救急搬送されて２週間。容体は落ち着いたが、家族はなく、アパートで１人暮らし。退院しても、介護施設入所の当てはなかった。

約３００床のベッドの８割を７０代以上が占める。多い月には１００人ほどの患者が入院する。新しい患者を受け入れるには、ベッドの回転率を上げ、回復期の患者を自宅や別の病院へ送り出さなければならない。

病院側は入院直後から早期退院に向けて動き出す。患者をリストアップしてリハビリを行い、在宅医療の手配など退院後の支援策も検討する。

男性の歩行訓練も早々に始まった。入院から３カ月の今月上旬、男性は退院した。足取りはおぼつかなかったが、何とか１人で歩けるようになったからだ。しかし、数日後に自宅で転倒して骨折し、再び搬送されてきた。

国の診療報酬制度も入院期間の短縮を促している。入院が長引くほど治療や調剤の費用に当たる診療報酬を引き下げ、長期の入院患者を抱える病院の収入が減る仕組みだ。

高齢化の進展に伴い、国民医療費は平成２５年度に４０兆円を突破。厚生労働省の試算では、３７（２０２５）年度には５０兆円超まで膨らむ。抑制しなければ、国民の保険料や税収による公費負担が際限なく拡大する。

「こんな状態でほうり出すのか！」。関東圏の病院で退院支援に携わる女性看護師は、患者家族から怒りを買うことが日常茶飯事だ。核家族化が進み、退院後の家族の受け入れ機能も低下している。

自力で風呂に入れず悪臭にまみれていたり、身の回りの管理ができず薬の袋に虫がいたり…。病気が治っても自活が難しそうな患者を送り出さなければならない現実に、医療関係者は葛藤する。

「心は患者に寄り添っていても、国の制度だから仕方がないんだ」。首都圏の中核病院に勤務する男性医師（５２）は、毎日自分にこう言い聞かせている。

埼玉県内のある中核病院では、高齢者の退院時に約半数の家族が「帰してほしくない」「面倒を見られない」と訴え、転院や介護施設行きとなる患者も多い。「自宅から入院したのに自宅に戻れない。でも早期退院を促さないと病院が赤字でつぶれちゃう」と院長は漏らす。

４月の診療報酬改定で国は、退院させた患者を在宅医療で支える道筋を示した。退院支援に専従職員を配置し、地域の診療所などと連携して在宅医療を進めると収益が上がる。ただ、在宅医療に携わる医師や看護師が不足しているうえ、介護関係者との連携が課題となっている。