ＮＴＴ、次世代光通信「ＩＯＷＮ」を１６日商用化 遅延は従来の２００分の１、まずｅスポーツから

ＮＴＴは２日、次世代の光通信技術「ＩＯＷＮ（アイオン）」の初となる商用サービスを１６日から提供開始すると発表した。従来の光回線と比べて遅延を２００分の１に抑えられるのが最大の特長で、勝敗がわずかなタイムラグに左右される「ｅスポーツ」の大会などでの活用を想定する。月額通信料は１９８万円と高額なため、当面は法人向けとなるが、会見した川添雄彦副社長は「インターネットも始まったころは高価だった」と述べ、将来的な普及と低価格化に期待を示した。

新サービス「ＩＯＷＮ１・０」は、離れた２つの拠点を新開発の光通信技術で結び、毎秒１００ギガビットの高速通信を維持しながら、遅延を従来比２００分の１まで圧縮する。提供エリアは全国で、工事期間は約６カ月を見込む。専用の光回線を敷設するため、即時利用は難しいが、一旦整備すれば大幅な性能向上が期待できる。

通常の光回線では距離が離れるほど遅延が大きくなり、さらに遅延の値が時間によってばらつく「ゆらぎ」が避けられなかった。このゆらぎがなくなることで、例えば札幌と福岡を結んでｅスポーツの対戦をしても、神奈川と東京を結んだ場合と同等の公平な環境が実現できるという。わずかな遅延が勝敗を分ける競技では、この安定性が大きな価値を持つ。

サービス開始に合わせ、ＮＴＴは拠点ごとの遅延を１００万分の１秒単位で測定し調整できる専用機器も約６５０万円で販売する。従来の光回線ではできなかった精度の高い通信制御が可能になり、ｅスポーツ以外にも遠隔医療や金融取引など遅延に敏感な分野での応用が期待される。

川添氏は会見で、２０２０年にＮＴＴ、米インテル、ソニーの３社で設立した業界団体「ＩＯＷＮグローバルフォーラム」にＫＤＤＩも参加したことを明らかにした。現在、国内外の企業や大学など１１７の組織・団体が参加しており、「標準化を進める中でさまざまなパートナーの力を借りる」と述べた。ただし、ＫＤＤＩなど特定の情報通信企業とのＩＯＷＮ共同開発については否定している。