5大銀純利益5.8兆円超え、過去最高更新 不安要素は中東情勢と最新AI

5大銀行グループの2026年3月期決算が出そろい、5社の連結純利益合計は5.8兆円を超えた。日銀の利上げで「金利のある世界」が再来し、貸出金利と調達金利の差である利ざやが改善したことが業績を押し上げ、りそなホールディングス（HD）を除く4社がいずれも過去最高益を更新した。

三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）は前期比30.3％増の2兆4272億円とし、初めて2兆円の節目を突破した。半沢淳一社長は15日の記者会見で、「（日銀の）政策金利引き上げという追い風の中、利ざやの改善などで資金収益が増えた」と説明した。

手数料収入なども伸び、三井住友フィナンシャルグループは34.4％増の1兆5829億円、みずほフィナンシャルグループも41.0％増の1兆2486億円と大幅増益となった。

残る2社も金利復活の恩恵を受けた。三井住友トラストグループは23.3％増の3175億円、りそなHDは21.3％増の2587億円だった。

27年3月期は三菱UFJFGが2兆7000億円、三井住友FGが1兆7000億円、みずほFGが1兆3000億円を見込む。引き続き利ざやの改善などを追い風に、いずれも過去最高を更新する見通しだ。

この先の不安要因は、中東危機の収束がみえないことだ。原油の供給不安で企業は供給網の再構築を迫られたり、資金繰りが悪化したりすることが懸念される。みずほFGの木原正裕社長は15日の記者会見で、26年3月期に貸し倒れに備えた引当金547億円を計上するなどして「リスクへの耐性はできている」と述べた。

人工知能（AI）によるサイバー攻撃への対応も急務だ。米新興企業アンソロピックの最新AI「クロード・ミュトス」はセキュリティー上の弱点を見つけ出す能力が高いとされ、金融機関が攻撃を受ければ経済に深刻な影響を及ぼしかねない。三井住友FGは社内でワーキンググループを立ち上げ「脆（ぜい）弱（じゃく）性を見つけながら高速で対応する」（中島達社長）としている。