SNS普及でリアル交流減少 世界の出生率に影響か

女性1人が生涯に産む子供の推定人数を示す「合計特殊出生率」は世界で低下している。女性の社会進出に伴う晩婚化や経済不安が背景として指摘される中、交流サイト（SNS）の利用拡大で対面交流やリアルな交際が減ったことが一因との見方が出てきた。育児手当導入といった各国の少子化対策の取り組みに影響する可能性がある。

英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、米英では2007年、メキシコやインドネシアでは12年ごろから、それぞれ若い世代の出生率が顕著に低下し、ガーナやナイジェリアでも13～15年に急落した。各国でスマートフォンの普及が進んだ時期と重なり、米ノートルダム大のカーニー教授は「デジタルメディア環境の変化が恋愛の機会を減らした可能性は十分ある」と分析する。

また、韓国では若者の対面交流が過去20年で半減したとの調査結果がある。SNSの普及が一因とみられ、リアルな交際の減少が出生率低下につながっている可能性が指摘されている。

こうした動きを受け、各国の少子化対策担当者はSNSの影響を考慮した政策立案を迫られている。例えば、米国では対面交流を促進する地域イベントの支援が検討されている。

専門家は「デジタル環境と出生率の因果関係をさらに解明する必要がある」と指摘し、今後の研究が少子化対策の方向性を左右すると見ている。