ドイツ企業8社、次世代戦闘機の独自構想 仏との共同開発中止で

ドイツとフランスなどによる次世代戦闘機の共同開発が中止されたことを受け、ドイツ系企業8社が独自の戦闘機構想を計画していることが、9日の欧州メディアの報道で明らかになった。8社には欧州エアバスの防衛宇宙部門であるエアバス・ディフェンス・アンド・スペースが含まれている。

ドイツでは、日本、英国、イタリアが進める「グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）」への合流や、グリペン戦闘機を擁するスウェーデンとの連携も選択肢として検討されているとの観測が出ている。ドイツは欧州での戦闘機開発の新たな道筋を模索している。

ドイツのピストリウス国防相は9日、米国製のF35ステルス戦闘機の追加発注も選択肢になるとの見方を示した。これにより、ドイツの防衛力強化に向けた複数の選択肢が浮上している。

GCAPへの合流については、ドイツが日英伊に遅れて参加する形となるため、主導権を握るのは困難とみられている。一方、独自の戦闘機構想は欧州のパートナーに依存せずに開発を進められる利点がある。

しかし、独自構想には敵に探知されにくいステルス技術の不足をどう補うかや、多額の資金をどう確保するかといった課題が残されている。今後のドイツの判断が注目される。（共同）