AI・半導体関連が株高けん引 日経平均6万2000円突破 過熱感も

7日の東京株式市場で日経平均株価（225種）は史上初めて6万2000円の大台に乗せた。中東情勢への不安が後退するなか、人工知能（AI）や半導体関連銘柄が世界の株高をけん引し、日本もその流れに乗った格好だ。ただ、過熱感を指摘する声は依然強く、さらに上値を追うのか反落するのか、予断を許さない状況が続いている。

この日の東京市場で投資家の強い買い姿勢が際立ったのは、半導体メモリー大手のキオクシアホールディングス（HD）だ。制限値幅の上限（ストップ高水準）となる前営業日比7000円（19％）高の4万3410円で取引を終えた。

キオクシア株は年初に比べ約3・8倍の水準に跳ね上がった。日経平均のけん引役はAIや半導体関連銘柄で、ソフトバンクグループやアドバンテストの株価も年初から約1・4倍に上昇している。

起点は米国だ。AI需要の急拡大に伴い、半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数は活況を呈している。この流れを受けて世界で株高が進み、韓国では半導体大手のSKハイニックス、台湾では電子機器大手の鴻海精密工業などが買われている。

SMBC日興証券の安田光チーフ株式ストラテジストは、東京市場でAIや半導体関連銘柄が買われていることについて「短期で終わるようなストーリーではなく、継続的に相場の中心テーマになり得る」と指摘する。

米イランの戦闘が終結に向かえば、近く公表を控える企業の2027年3月期業績予想が切り上がることになるという。今後の日経平均は「年内の高値を6万5000円程度とみているが、もう一段の上昇の可能性がある」とみる。

ただ停戦が実現しても原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖状態がいつ正常化するかは見通しにくい。市場関係者は「中東情勢次第で過熱した相場が急に冷え込むこともあり得る」と話す。