UAE、OPEC脱退 増産志向でサウジ減産に反発 ホルムズ封鎖が契機

アラブ首長国連邦（UAE）は1日、石油輸出国機構（OPEC）から脱退した。さらに、ロシアなど非加盟国を含むOPECプラスからも離脱した。この動きは、原油生産量の制約を撤廃し、段階的な増産を目指すものだ。UAEは近年、サウジアラビアが主導する減産に不満を募らせていた。エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続く中東情勢の悪化が、脱退を後押しした。

OPECは加盟国の原油生産量を調整し、価格と供給の安定を図る組織だ。長年にわたり生産調整を通じて国際原油価格に大きな影響力を持ってきたが、主要産油国であるUAEの脱退により、その価格支配力の低下は避けられない。

UAEは脱退声明で「われわれは多大な貢献と、それ以上に大きな犠牲を払ってきた」と主張した。OPEC最大の産油量を誇るサウジは、歳入の大半を石油収入に依存しており、原油価格の下落を防ぐために生産量抑制を重視してきた。一方、UAEは増産による販売拡大を志向し、サウジ主導のOPECが各国に生産枠を割り当てる減産に強い不満を抱いていた。

UAE脱退の直接の引き金となったのは、米イスラエルとイランとの交戦に伴うホルムズ海峡の事実上の封鎖である。OPECプラスの一部加盟国は4月からの増産を決定したが、海峡封鎖により原油の搬出が困難となり、UAEの3月の生産量は交戦前の2月と比較して大幅に減少した。

状況打開のため、UAEはホルムズ海峡を迂回する輸送ルートとして、UAE東部のオマーン湾岸に位置するフジャイラ港の活用を模索している。英BBC放送によると、同港では既に原油輸送用のパイプラインが稼働しており、増産に備えた増強が必要とされている。

イラン情勢の緊迫化により原油価格は高騰しており、世界的な脱炭素化の流れを背景に長期的な需要縮小も予想される。こうした中、UAEには原油価格が高いうちに在庫を売り抜けたいとの思惑がある。（岡田美月）