広島カキ大量死の原因は複合要因 有識者会議が暫定意見まとめ

昨年、全国一の養殖カキ生産量を誇る広島県の一部海域でカキが大量死した問題で、県の有識者会議は26日、原因について暫定意見を取りまとめた。同会議は、20度超の高水温の長期化や梅雨の降水量不足など、複合的な要因が重なったとの見解を示した。

会議後、取材に応じた座長の浜口昌巳福井県立大教授によると、昨年の梅雨時期の降水量は過去50年で4番目に少なく、この降水量不足がカキの産卵を誘発し、死ぬリスクが高い状態を作り出したという。

さらに、気候変動の影響により海水温が20度を超える日数が長期化していることも要因の一つと指摘。これに加えて、雨が少ないことでカキの餌となるプランクトンの環境が変化し、大量死に至ったとした。

一部海域では塩分濃度が高くなった影響も確認された。これらの要因が同時に重なったことで、通常よりも深刻な被害が発生したと考えられている。

県は会議の意見を踏まえ、10月の水揚げ解禁に向けて漁場のモニタリングを強化し、漁業者に対してアラートを出すなど、対策を呼びかける方針を示している。