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富士山の山梨県側吉田ルートと静岡県側須走ルートが7月1日に山開きし、富士登山シーズンが幕を開ける。アルピニストの野口健氏は、2年前から始まった入山料徴収や登山規制について「画期的で他の山に広がるだろう」と評価する一方、閉山期の無謀な登山が後を絶たず救助側の負担が深刻化しているとして、さらなる規制強化が必要だと指摘した。
野口氏は、入山料と入山規制には登山者を減らす側面があるため、導入議論では観光業界などから反対の声が上がっていたと説明。それでも安全面などを理由に導入されたことを「画期的な出来事」と評価した。入山料徴収は北アルプスなどでも議論が始まっており、「他の地域でも広がるだろう」と予測している。
野口氏が特に深刻視するのは、閉山期の無謀な登山だ。閉山期は登山道を使わなければ登山自体は違法ではなく、雪がある時期にピッケルやアイゼンを持たず、一人で登って滑落するケースが目立つという。
原因について野口氏は「世界遺産に選ばれて話題になりインバウンド(訪日客)が増えたことや、『SNSなどでバズりたい』という安易な理由で登る人がいることも原因」と指摘。「冬の富士山がどれだけ危険かを認識してもらわないといけない」と訴えている。
こうした無謀な登山は救助側の疲弊も招いている。野口氏は「山に慣れていない遭難者は自分が今どこにいるかもわからない。強風時などはヘリが飛ばせず、レスキュー隊が歩いて救出に向かう。レスキュー隊員はかなり疲弊している」と実情を語る。
熟練した登山者と一律の規制をすべきではないと前置きした上で、準備不足などの無謀な登山で遭難するケースには「強いペナルティーをかけてもいいのではないか」と提案する。
また、遭難を未然に防ぐ手段として、閉山期登山の事前登録制や、レンジャー隊員による装備確認、遭難時にピンポイントで救助しやすくなるGPSの貸し出しも有効だとしている。