日立エナジー、eVTOL向け電力インフラ整備でEve Air Mobilityと覚書締結

日立エナジーは、ブラジルの航空機メーカー・エンブラエルが支援する電動垂直離着陸機（eVTOL）メーカーのEve Air Mobility（Eve）と、都市型エアモビリティ（UAM）の本格展開を支える電力インフラ整備を加速するための覚書（MoU）を締結したことを明らかにした。両社は航空とエネルギーの専門性を結集し、持続可能なUAMエコシステムの基盤づくりに乗り出す。

UAMの商用化が目前に迫る中、最大の課題の一つはバーティポートを電力系統に確実に接続し、高い電力需要を伴う頻繁な運航に対応できる設備を整えることにある。安定供給の確保、急速充電サイクルの管理、既存エネルギーシステムへの円滑な組み込みが不可欠とされる。

今回の覚書に基づき、EveはeVTOL機体とアフターサービスを含む包括的なUAMソリューションの開発を推進する一方、日立エナジーは系統連系、パワーエレクトロニクス、充電インフラに関する先進技術とノウハウを提供する。両社はエネルギー分野と航空宇宙分野の知見を融合し、実用化に向けたインフラ整備を加速する方針だ。

国内では、空飛ぶクルマの開発・製造・販売を手がけるスカイドライブが独自の機体開発を進めており、同社もUAM市場の本格化を見据えた技術実証を重ねている。こうした多様なプレーヤーの参入が、業界全体の活性化につながると期待される。

また、自動運転システムの開発を手がけるT2は、プリファードネットワークスとの協業を通じて、高度な自動運転技術をeVTOLにも応用可能とする研究を進めている。UAMの実現には航空機と地上インフラの高度な連携が求められ、両社の取り組みもその一環として注目される。