未来を築くための挑戦：JAPAN Forward10周年と半導体復活

ホルムズ海峡の再封鎖やロシア・ウクライナ戦争の拡大、中国の急速な軍拡と威圧外交が、台湾や日本など周辺諸国に強い警戒心と不安をかき立てる混沌とした国際情勢が続いている。

そうした中、英日バイリンガル・ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」は先月、創設10周年の集いをサポーターたちと開催。高市早苗首相、茂木敏充外相、小池百合子東京都知事、片山さつき財務相ら多くの政治家から祝福の言葉が寄せられ、平和を希求し世界の繁栄を願う日本の声を世界に届けてほしいとの期待が強くにじんだ。

日本はこうした時代だからこそ、次の5年、10年先に向けて何を目指し、どこへ向かうのかを世界に発信することが死活的に重要だ。JAPAN Forwardはその使命を果たすためにさまざまな取り組みを始める。

悪いニュースばかりではない。早速、良い知らせがある。日本がすべての産業に欠かせない先端半導体の製造の表舞台にようやく戻ってきたことだ。

先端半導体の国産化を目指すラピダスの意義と重要性について、同分野の第一人者である経済産業省商務情報政策局長の野原諭氏が、JAPAN Forwardにその思いの丈を寄稿した。英文見出しは「Rapidus：Japan’s Return to the Frontier of Semiconductor Manufacturing」（2回連載の第1回）である。

野原氏の論旨は明解だ。世界はAIやロボットといったデジタル時代を迎え、先端半導体は産業発展に不可欠な戦略的インフラとなった。一国だけに依存しない信頼できる強靱なサプライチェーンが必要であり、1980年代に卓越した半導体技術を育んだ日本は技術的基盤を失っておらず、国際協力や信頼といった要件を備えている。

その上で野原氏は「半導体競争は単なる国家間の競争ではなく、将来の繁栄基盤を築くための共同の努力」と明言。日本の最前線復帰に懐疑的な見方には「なぜ日本ができないのか」と問いかけ、「日本は単独ではなく、世界中のパートナーとともに最前線に回帰する」と宣言した。

第2回の記事では、ラピダスは「過去を取り戻すための挑戦ではなく、未来を築くための挑戦」であり、「その成功は一国のみならず地域全体に恩恵をもたらす技術革新を生み出せることを示すことになる」と強調。最後に「日本とASEAN、そして志を同じくするパートナー諸国をつなぐ鍵となる」と断言した。

半導体王国・日本の栄枯盛衰を見てきた専門家として説得力ある内容で、第1回、第2回の記事は先週から今週にかけて最も読まれた記事ランキングのトップに入った。

今週ランクインしたJAPAN Forward独自記事には、米ベイラー大学の学生たちが今月、本紙とJAPAN Forwardを訪問し、日本の報道について学んだという内容もある。

信頼できる報道とは何か――。政治的なレッテル貼りの問題や多様な人材が集うJAPAN Forwardの編集体制、報道を取り巻く環境の変化などについて、学生と編集部が意見を交わした。

新聞を読まない学生たちでも、自分の未来を築くために本紙とJAPAN Forwardを訪ね、産経・JAPAN Forwardチームが新しいメディアづくりにどのように挑戦しているかをその目で学んだ。できない理由を探すのではなく、どうしたら未来の繁栄を築けるのか――JAPAN Forwardは、日本における未来構築の挑戦を世界に発信していきたい。

JAPAN Forwardは英語と日本語の独自記事や動画の発信を増やしている。サポーターになって共に日本を前に進めていこう。問い合わせは電話03・3275・8511（JAPAN Forward事務局）まで。

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