統計モデルが解明！電気自動車購入者の意外な共通点とは

電気自動車（BEV）をめぐる世界の市場やメーカー、政策の姿勢は目まぐるしく変化している。かつてのようにBEVを強力に推進していた時期と比べると、現在はややトーンダウンした印象があるものの、各社のBEVラインアップは着実に拡大。日本の新車販売に占めるBEV比率は2～3％で推移してきたが、トヨタ「bZ4X」の好調などを受けて4％を超える月も現れている。

しかし裏を返せば、新車を購入する人の95％以上は依然としてBEVを選んでいないことになる。この数字は、BEV普及の壁がまだ高いことを示している。では、限られたBEV購入者には、どんな共通点があるのだろうか。

統計モデルを用いてBEV購入者の属性を詳細に分析したところ、年収や学歴といった従来の指標以上に強い影響を与える条件が浮かび上がった。意外にも、購入の決め手となるのは経済的余裕よりも、日常の生活環境や価値観にあるという。

最も重要な条件は「自宅に充電設備を設置できるかどうか」だった。次いで「太陽光発電パネルを所有している」「平日の走行距離が短い」といった要素が上位に並び、これらは年収よりも高い説明力を持つことが判明。購入者は経済力だけでなく、充電インフラへのアクセスを重視している実態が明らかになった。

これらの結果は、BEV普及に向けた政策やマーケティング戦略に示唆を与える。単に購入補助金を増やすだけでなく、集合住宅への充電器設置支援や、太陽光発電との組み合わせ促進が効果的である可能性が高い。今後、こうした「年収より効く条件」を踏まえた取り組みが、BEV普及の加速につながると期待される。