任天堂・古川社長が語るSwitch 2の価格と開発費、抽選販売の狙い

任天堂の古川俊太郎社長は、6月27日に開催した第85期定時株主総会で、Nintendo Switch 2の価格設定について「提供するゲーム体験に見合ったもの」との見解を示した。同社は7月2日に質疑応答の内容をWebサイトで公開。株主からは発売されたばかりのSwitch 2に関する質問が相次いだ。

Switch 2は6月5日に発売された新型ゲーム機で、価格は4万9980円。任天堂の過去のハードウェアと比較して過去最高となった。株主総会では「Switch 2はファミコンなどに比べて高額であり、小さな子どもが触れる機会が減るのではないか」という懸念が表明された。

これに対し古川社長は「価格設定は提供するゲーム体験に見合ったもの」と回答。「重要なのは、ユーザーにそれだけの価値を感じてもらえるような楽しいエンターテインメントの体験を提供していくことだと思っている」と述べ、価格に見合う価値を提供する姿勢を強調した。

「Switch 2が過去のゲーム機よりも高額なのは事実」と認めた上で、古川社長は「ゲーム機以外で、小さなお子様にも任天堂のキャラクターやゲームの世界に触れてもらうさまざまな機会を作っている。その目的の一つは最終的にゲーム機で遊んでほしいということになる。その際に、ゲーム機の価格がどれほどのハードルになるかという点には注視している」と語った。

また、株主からはSwitch 2の性能向上に伴うゲーム開発費の高騰について質問が寄せられ、「結果としてゲームソフトの値段が上がり、最終的にゲームに触れる人口の減少につながるのではないか」という指摘もあった。

古川社長は「昨今のゲームソフト開発は大規模化、長期化しており、その結果として開発費も上がっている。元来、ゲーム事業はリスクの高いビジネスだが、開発のコストが上がることでリスクはより高まっていると認識している」と、ビジネス上のリスク増大を認めた。

その上で、任天堂の従来のものづくりを維持するため、開発チームはさまざまな工夫を行っているという。「必要な投資を行いながら、いかに効率良く開発を行えるかが大切だと思う」と古川社長。続けて「短い開発期間ながらも、ユーザーに『これは面白いアイデアだ』と思っていただけるようなゲームソフトの開発も可能であると考えている」と短期開発への意欲も示した。

株主総会ではSwitch 2の抽選販売に関する質問も出た。任天堂のECストア「マイニンテンドーストア」ではニンテンドーアカウントを持つユーザー限定で販売している。その理由について古川社長は次のように説明した。

「ニンテンドーアカウントは、長期の視点で当社がユーザーと良好な関係を築くために、Switchの発売より前に導入した仕組み。以前は、プラットフォームの世代が代わることによって、ユーザーと任天堂との関係が途切れてしまうことがあった。今回のSwitch 2への世代交代においては、ニンテンドーアカウントを活用して、Switchを熱心に遊んでいたユーザーに抽選販売への優先的な応募機会を提供できた」

一方で、抽選販売形式にはポジティブ・ネガティブ両方の意見があったと説明。「社内整理した上で、今後の学びにしたい」と古川社長は答えた。