焼肉店が次々と消える理由 “焼肉店キラー”ロピアの急成長がもたらしたもの

かつて「コロナ禍の優等生」「飲食不況の中でも勝ち組」と称された焼肉店が、今、深刻な苦境に立たされている。東京商工リサーチのデータによれば、倒産件数は2024年、2025年と2年連続で過去最多を更新。2026年1～6月だけでも26件に上り、統計を開始した2009年以降、上半期としては最多の水準だ。なぜ、ここにきて淘汰の嵐が吹き荒れているのか。

一般的に指摘されるのは、輸入牛肉の価格高騰、深刻な人手不足、そして物価上昇だ。個人経営の小さな焼肉店がこれらのコスト増に耐えきれず、廃業に追い込まれるケースが増えている。さらに、フランチャイズチェーンに目を向ければ、「食べ放題」競争の激化が大きな要因として浮かび上がる。食材の仕入れ値が上がる中、薄利多売の食べ放題モデルで収益を確保するには、より多くの客を呼び込む必要がある。しかし、どのチェーンも同様のサービスを打ち出すため差別化は難しく、肉の種類やキャンペーンで個性を出したり、広い店舗を維持するための投資が欠かせない。そうした投資ができないチェーンは客足が遠のき、食べ放題を続ければ続けるほど採算が悪化するという悪循環に陥る。実際、ロードサイド型大型店舗を展開し、トミカのプレゼントやハワイフェアなどで顧客を飽きさせない「焼肉きんぐ」が、大手チェーンの中で一人勝ちしている状況がそれを如実に物語る。

しかし、筆者はもう一つ、見逃せない“黒船”の存在を指摘したい。それは「焼肉店キラー」とも呼ぶべき、異色のプレーヤーの急成長だ。その名は「ロピア」。コストパフォーマンス最強スーパーとして知られるこのチェーンが、ここ数年で全国規模の出店攻勢をかけ、焼肉店の客を根こそぎ奪っているのである。

ロピアを運営するOICグループの2024年2月期の売上高は4126億円。直近10年間で約7倍に伸び、1店舗あたりの売上高は約40億円と、一般的なスーパーの2倍強に達する。この驚異的な成長を支えているのが、祖業である精肉事業の強みだ。1971年に神奈川県藤沢市で精肉店「肉の宝屋」として創業したルーツを持ち、牛の一頭買いと自社加工によって生み出される品質と価格は、他の激安スーパーを圧倒する。店内の「精肉市場」にはさまざまな部位をセットにした「焼肉セット」や味付け肉が並び、毎月29日の「肉の日」には開店前から行列ができる。さらに、オリジナルの「焼肉のタレ」は2025年時点で累計100万本を突破。SNSでは「焼肉屋に行くよりもロピアで肉を買って家で焼いたほうがいい」という声が広がり、「焼肉といえばロピア」というイメージが定着しつつある。

「でも、スーパーの肉と専門店の焼肉は別物では？」と思うかもしれない。だが、ロピアは単なるスーパーではない。福岡県のヨドバシカメラ屋上には都市型バーベキュー「グリルピア ヨドバシ博多」を運営し、グループ会社は「焼肉ギュウトピア」「肉匠みちば」といった焼肉店も展開する。まさに「肉のコングロマリット」とも言うべき存在が、今、全国で店舗を急増させているのだ。もともとは関東1都3県に約40店舗だったが、2020年ごろから全国進出を始め、2024年以降は閉店したイトーヨーカドーの跡地などを足がかりに北海道、東北、関西、九州へと拡大。現在は約90店舗に達している。

このロピアの出店攻勢が本格化した2年前——それは、冒頭の焼肉店の倒産が急増し始めたタイミングと見事に重なる。象徴的な事例を挙げよう。2025年5月、ロピアは北陸初進出となる「ロピア ムサシ新潟店」をオープン。開店時には最大1800人が行列を作った。ところが、そのわずか8カ月後の2026年1月、車で約20分の距離にあった焼肉店「焼肉や善山」が閉店。運営会社はその後、新潟地裁から破産開始決定を受けた。さらに、同じく車で10分ほどの「焼肉ロッヂ 東新潟店」も2026年5月に閉店。看板メニューは「焼肉1時間30分食べ放題」だった。ロピアの出現が、地域の焼肉店にどれほどの打撃を与えたか、想像に難くない。焼肉店経営者が今、真剣に向き合うべきは、もはや同業他社だけではない。肉のプロフェッショナルが仕掛ける“新たな競合”の存在なのである。