太平洋戦争敗因は陸海軍分立にあり、陸上自衛隊への教訓

太平洋戦争の敗北は、航空戦の敗北にほかならない。日本は航空戦略でアメリカに完敗し、その結果として降伏へと至った。

この敗因について、多くの場合、アメリカ航空戦力の優位性が挙げられる。簡単にいえば、航空機の性能差だ。すなわち、「ゼロ戦ではアメリカの戦闘機に勝てなかった」。加えて、航空機の生産数や補給でも日本はアメリカに大差をつけられていた。

それは間違いではない。実際、性能面では日本機はアメリカ機に劣っていた。アメリカの主力戦闘機「P-51マスタング」や「F6Fヘルキャット」はゼロ戦を圧倒し、さらに日本の新鋭機「紫電改」に対しても優勢を保った。「紫電改は対等に戦えた」という評価は、地の利がある日本本土上空での戦いの結果であり、性能で互角だったわけではない。

航空機の生産数でもアメリカは日本を引き離していた。ゼロ戦、すなわち「零式艦上戦闘機」の生産数は戦前分を含めて1万800機。海軍戦闘機では「紫電改」400機、性能が劣る「紫電」1000機、「雷電」600機を合わせて1万2800機である。対してアメリカは同じ海軍戦闘機をF6FとF4Uだけで戦争中に2万3500機も生産している。

補給も同様だ。アメリカは航空機の予備エンジンを日本の5倍以上用意し、航空ガソリンはオクタン価130を実現した上で、ほとんどの地域で潤沢に供給した。中国国内のアメリカ基地は例外だが、それでもヒマラヤ越えの航空輸送によって燃料を含む補給を維持し続けた。

こうした背景から、アメリカの勝利は当然である。太平洋でも、ただ平押しすればアメリカは勝てる戦力差があった。

しかし、日本にとってこうした評価が「最大の敗因」とは言い難い。日本航空戦の敗北には、アメリカの圧倒的戦力以上に悪影響を与えた別の要素が存在する。

日本敗北の最大原因は、航空戦力の陸海分立である。日本は限られた航空戦力資源を陸軍と海軍の2つに分割した。その結果、海軍航空隊だけでアメリカの陸海軍航空隊と戦うという致命的な誤りを犯した。

この誤りは、航空戦力を陸海で統一して利用した場合と比較すれば明らかになる。もし日本が航空戦力を分割せず、陸海軍を一体として運用していれば、航空戦の敗北は大きく改善されただろう。

第1に、太平洋正面に投入できる航空戦力は2倍以上になったはずだ。1942年のミッドウェー海戦敗北以降、ソロモン方面の戦いからマリアナ決戦に至るまで、太平洋の航空戦は海軍航空隊が担ってきた。そこに陸軍航空部隊が加わったと仮定してみれば、その効果は明らかである。