ブラウブリッツ秋田、新スタジアム整備で県・市と基本合意　2031年8月供用開始へ

ブラウブリッツ秋田は17日、新スタジアム整備に関する基本方針について秋田県および秋田市との合意を発表した。クラブの将来を見据えた大型プロジェクトが、いよいよ具体化の第一歩を踏み出した。

秋田は「秋田県、秋田市行政関係者の皆様並びにスポンサー、ファン、サポーターの皆様に深く感謝申し上げます。新スタジアムはサッカーだけでなく365日みんなが使え誰もが主役になれ、地域のシンボルとなるスタジアムを目指して参ります」とコメント。合意した基本内容を公表した。

新スタジアムの整備方式は、クラブを中心とした民間資金の調達を前提とし、秋田県と秋田市が共同で整備・保有する形となる。自治体が主体となりつつも、民間の資金を積極的に活用する官民連携の枠組みだ。

整備地は秋田市八橋運動公園内の第2球技場および健康広場。同公園は市中心部に近く、アクセス面でも優れている。設計費や調査費を含む総整備費は142億円を上限と設定した。

収容人員については、Jリーグスタジアム基準や運営時の収益性を踏まえ、5千人から1万人規模の範囲で決定する方針。クラブの成長や集客力を見据えた柔軟な設計が求められる。

整備に伴う契約や交付金申請などの実務は秋田市が担う。一方、秋田県は必要な人員を派遣し、事務費等の負担割合は県50％、市50％を基本とする。行政間の役割分担も明確化された。

整備費の負担については、国交付金などを除いた実質負担を民間資金50％、秋田県25％、秋田市25％とする。ふるさと納税による調達資金は民間資金として取り扱うことで、地元からの寄付も呼び込みやすくする。

クラブは秋田県内の経済団体などと連携し、民間資金の調達を進める計画。地元企業やファンからの支援を仰ぎながら、持続可能な資金スキームを構築する。

スケジュールは、令和13年（2031年）8月の供用開始を目標に、今年度中に基本計画を策定。その後、令和9〜10年度（2027〜2028年度）で基本設計・実施設計、令和10〜13年度（2028〜2031年度）で建設工事と開業準備を進める。

秋田にとって新スタジアムは単なる競技施設ではなく、地域活性化の核となることが期待される。365日誰もが使えるオープンな空間を目指し、イベントやコミュニティ活動の拠点としても機能させる方針だ。

サッカー専用スタジアムの整備は、J2を戦うブラウブリッツ秋田にとって悲願のプロジェクト。現在使用しているソユースタジアムは老朽化が進み、収容人員も約4千人と限られていた。

今回の合意は、クラブの経営基盤強化とともに、ホームタウンである秋田市の都市魅力向上にも貢献する。地元サポーターからは「待望のニュース」と歓迎の声が上がっている。

なお、整備費142億円という金額は、Jリーグクラブのスタジアム建設としては決して大きくないが、自治体負担を抑え民間主導で進める点が特徴。収容規模を抑えることで、維持コストの低減も図る。

Jリーグ百年構想の一環としても位置づけられる本プロジェクト。リーグ側のスタジアム基準を満たすことはもちろん、将来のJ1昇格を見据えたスペックも考慮される。

ブラウブリッツ秋田は今後、基本計画の策定や地元説明会などを通じて、より詳細な計画を固めていく。2031年の開業に向けた長い道のりが、いま始まった。