21世紀版オイルショック到来､1970年代の石油危機と重なる不気味な共通点

世界的なエネルギー価格の高騰が止まらない。原油や天然ガス、石炭などの価格が過去最高値を更新し、各国の経済に深刻な打撃を与えている。この状況は、1973年に起きた第1次石油危機（オイルショック）を想起させる。当時も中東情勢の緊迫化をきっかけに原油価格が急騰し、日本を含む先進国はインフレと景気後退に直面した。現在の危機は「21世紀版オイルショック」とも呼ばれ、その規模とタイミングが当時と驚くほど似ているのだ。

まず、危機の引き金となった要因を振り返ろう。1973年には第四次中東戦争を背景にOPEC（石油輸出国機構）が原油の輸出を制限し、価格が4倍に跳ね上がった。現在はロシアによるウクライナ侵攻に伴う供給不安や、産油国の生産能力の低下、さらには脱炭素政策による化石燃料への投資抑制が重なり、需給バランスが極限まで逼迫している。最悪のタイミングで危機が勃発した点も共通する――当時は高度経済成長の終盤、今は新型コロナからの回復途上で、いずれも経済が脆弱な局面だった。

過去の金融政策・経済政策の検証に取り組む筆者は、今回の危機を「石油危機のデジャビュ」と位置づけ、1970年代の政策決定プロセスや当局者たちの人間模様を手掛かりに、現在の課題を浮き彫りにしようと試みる。当時、日本政府は石油の備蓄や省エネ推進、代替エネルギー開発に乗り出したが、迷走も多かった。田中角栄首相と大蔵省、通産省の駆け引き、日銀の金融引き締めとその後の緩和など、政治と経済の複雑な相互作用が今につながる教訓を残している。

特に注目すべきは、インフレと景気後退が同時に進行するスタグフレーションの再来だ。1970年代は先進国がスタグフレーションに陥り、失業率と物価上昇率が同時に高まった。現在も同様のリスクが顕在化しつつある。中央銀行は利上げを余儀なくされているが、成長を阻害するジレンマに直面している。また、当時と異なり、現在はグローバルサプライチェーンの複雑化やデジタル経済の進展、気候変動対策という新たな要素が加わっており、単純な比較はできないものの、歴史は繰り返す可能性がある。

本連載「石油危機デジャビュ」では、こうした共通点と相違点を多角的に検証し、今後の政策運営や個人の資産防衛に役立つ示唆を提供していく。第1回は、1970年代の危機勃発から現在に至るまでのエネルギー市場の構造変化を整理し、読者に歴史的な視座を提示する。世界経済は再び大きな転換点を迎えている――過去の教訓をどう生かすかが、各国の命運を分けることになるだろう。