東京市場、続落も下げ渋る 半導体株売り一巡、買い戻しが下支え

週明け29日午前の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は続落して始まった。前週末の米国株式市場で半導体関連の株価指数が下落した流れを受け、一時は取引時間中に1300円を超える急落を見せる場面があった。しかし、売りが一巡すると、値ごろ感が意識された銘柄を中心に買い戻しが広がり、下げ幅は徐々に縮小している。

相場の重荷となったのは、やはり半導体セクターへの警戒感だ。前週末の米国市場では、人工知能（AI）や半導体関連銘柄に過熱感が警戒され、大幅安に陥った。その余波が週明けの東京市場にも及び、半導体検査装置大手のアドバンテストなど主力株が売られ、日経平均を押し下げる要因となった。

午前10時現在の日経平均は、前週末終値比408円63銭安の6万8952円25銭。一方、東証株価指数（TOPIX）は7.42ポイント高の3970.78と、やや持ち直す展開を見せている。個別銘柄の動きはまちまちで、半導体株への売り圧力が続く一方、他のセクターでは買い安心感がにじむ。

振り返れば、前週末の東京市場は、相場の過熱感への警戒からAI・半導体関連株が総崩れとなり、日経平均は史上3番目の下落幅となる3005円安で取引を終えた。29日もその流れを引き継ぎ、朝方から半導体銘柄にまとまった売りが出たが、売り一巡後は“底値拾い”の買いが入り、相場は徐々に落ち着きを取り戻している。

一方、買い材料として浮上しているのが、原油先物相場の下落だ。エネルギーコストの低下が企業業績を押し上げるとの期待感から、値ごろ感を意識した買いが入っている。市場関係者の間では「半導体一辺倒だった流れが一旦リセットされ、割安株への資金シフトが起きている」との見方も出ている。