川崎重工CFOが描く2030年度利益率10％への道筋 防衛成長とパワースポーツ反転

川崎重工の防衛関連製品の受注は期ごとに変動があるものの、長期的な見通しには明るい兆しが見えている。防衛事業は成長を牽引する柱として期待されている。

一方、パワースポーツ＆エンジン事業では関税や市場競争の激化が課題となっており、厳しい環境が続く。同社は反転攻勢をかける方針だ。

各事業の利益率改善や新規受注への取り組みは着実に進んでおり、特に防衛分野での受注強化が全体の利益率向上に貢献する見込みだ。

経営ビジョンとして、2027年度に事業利益率8％、2030年度に10％を掲げる。これらの目標達成には、各事業の収益性向上が不可欠となる。

同社の山本克也・副社長CFO（最高財務責任者）は、これらのシナリオについて具体的な戦略を語っており、実現への自信を示している。