ソフトバンクグループ、AIブームで過去最高益5兆円も全賭け戦略に危険信号

ソフトバンクグループが、2024年度の連結最終利益で日本企業として初めて5兆円を超える過去最高益を達成した。同社は生成AIブームの波に乗り、中核ファンドのビジョン・ファンドを通じて米オープンAIなどへの大規模投資を加速。その成果が早くも財務面に明確に表れた形だ。

オープンAIへの出資は、ソフトバンクグループが長年掲げてきた「AI革命の中心」戦略の象徴的な一手だ。孫正義会長兼社長は「AIは人類史上最大の革命」と繰り返し強調し、巨額の資金を投じてきた。2023年以降、半導体設計の英アームの上場や、AI関連スタートアップへの積極投資が利益を押し上げた。

しかし、テクノロジー環境の急激な変化がリスクをはらむ。AI分野では競争が激化し、OpenAIの後発であるグーグルやアマゾン、中国企業が追随。さらに、規制強化やエネルギーコストの上昇が業績を圧迫する可能性もある。アナリストからは「AIバブルの崩壊」を懸念する声も少なくない。

ソフトバンクグループは過去、WeWorkへの巨額投資で大損失を計上した苦い経験を持つ。AI全賭けの戦略は、かつての「インターネット賭博」の再現とも見られ、投資家の間で警戒感が漂う。同社の株価は好決算発表後も伸び悩み、市場はその持続可能性を疑っている。

今後、同社がAI革命の賭けに勝ち続けるには、投資先の具体的事業成果とリスク管理のバランスが問われる。孫正義氏のカリスマ性に依存しない組織体制の構築や、ポートフォリオの分散が急務だ。AIの進化が加速する中、ソフトバンクグループの未来はまだ不透明である。