値上げは負担でも広告付きは拒否、動画配信利用実態の最新調査

国内の定額制動画配信サービス市場が拡大を続けるなか、各事業者が料金改定や広告付きプランの導入を進めている。しかし利用者の反応は複雑で、値上げによる負担感は大きいものの、広告付きプランへの抵抗も根強いことが最新の調査で明らかになった。

調査によると、回答者の約6割が「値上げは負担だが、広告付きはイヤだ」と回答。特に若年層では値上げへの許容度が低く、一方で広告付きプランへの拒否感は全年齢層で高かった。この結果から、事業者は価格と広告のバランスに苦慮している。

満足度の高いサービスについては、コンテンツの充実度と操作性が評価される傾向にある。NetflixやAmazonプライムビデオが上位にランクインし、オリジナル作品の質が利用者のロイヤルティを高めている。一方、広告付きプランを導入したサービスでは、料金面でのメリットを感じる層も一定数存在する。

世代別の視聴傾向では、10代・20代はモバイル端末での視聴が中心で、短時間のコンテンツを好む。30代以上はテレビ画面での視聴が多く、ドラマや映画などの長尺コンテンツをじっくり楽しむ傾向が強い。この差は、今後のマーケティング戦略にも影響を与えている。

業界関係者は「利用者のニーズは多様化しており、一律の料金体系では対応が難しい」と指摘。今後は、広告付きプランと広告なしプランの棲み分けや、家族向け割引など柔軟な料金設計が競争の鍵を握るとみられる。市場のさらなる成長には、ユーザー視点に立ったサービス改善が不可欠だ。