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18日のニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均は小幅に反発し、前日比72.15ドル高の5万1564.70ドルで取引を終えた。中東情勢の緊張緩和に伴う原油価格の下落で過度なインフレ懸念が後退し、買い注文が優勢となった。
原油価格の下落は、世界的なインフレ圧力を和らげる要因として投資家に歓迎された。市場では、エネルギーコストの低下が企業利益を押し上げるとの期待が広がった。
米国とイランが戦闘終結に向けた覚書に署名したことで、中東情勢への警戒感が和らぎ、投資家心理が改善した。地政学リスクの後退が株式市場の安心感につながった。
半導体関連銘柄にも買いが入り、相場を支えた。ハイテク株主体のナスダック総合指数は3日ぶりに反発し、前日比496.27ポイント高の2万6517.93で終了した。
個別銘柄では、半導体のエヌビディアやITのアマゾン・コムの上昇が目立った。一方、医薬品のジョンソン・エンド・ジョンソンは売られ、下落した。