シニア労働力活用の鍵は業務細分化と働きやすさ 人手不足時代の戦略

少子高齢化が進む日本では、シニア世代の労働力が貴重な戦力として期待されている。働く側にとっては生きがいや収入、健康維持のメリットがあり、企業側は人手不足の解消や熟練スキルの活用が可能となる。しかし、加齢に伴う身体機能の低下に配慮した業務の細分化や働きやすい環境整備が社会全体の課題だ。専門家は柔軟な働き方の提案や中長期的な改革を提唱している。

慢性的な人手不足に直面する介護業界で、約3年前から業務細分化を進め、意欲ある高齢者を積極的に採用しているのが大阪市阿倍野区の介護老人保健施設「美富士苑」だ。スタッフの石倉みどりさん（75）は「働くことで社会とのつながりが持てる。働く1番の目的はお金ではなく、人とのかかわりだ」と語る。

石倉さんはもともと派遣の介護職として働いていたが、加齢とともに体力に自信を失い、約2年前から短時間の補助業務に転換した。現在はシーツ交換や掃除など、身体的負担の少ない仕事を担当している。

岡﨑義仁事務長によれば、施設の入所者は約80人、通所を含めると100人以上。人員配置の最低基準は満たしているものの、安全で効率的な介護を実現するには更なる人手が必要だったという。

そこで、シーツ交換や掃除といった負担の軽い業務をシニア世代が担う体制を整備。現在は70代のスタッフ6人が働いている。岡﨑さんは「介護職員への負担が減り、利用者に関わる時間が増えた」と述べ、シニアと利用者の年齢が近いことで活発なコミュニケーションが生まれていると強調する。

一方、個人の体調確認はこまめに行っているが、過去には脚立からの転落によるけがなど事故も発生。岡﨑さんはけがに至らなくても腰痛などの不調が出やすいとし、「長く働いてもらうためにも、無理をさせない環境は不可欠だ」と話している。